ストエネ（旧グランデータ）は電気代が高額になるリスクがある

2023年11月1日付けでグランデータが社名を「ストエネ」に変更することを発表しました。ですがストエネには電気代が高額になるリスクがあります。注意すべき点をまとめます。

ストエネ（旧グランデータ）はどんな会社？

ストエネ（旧グランデータ）は光通信グループの新電力会社です。光通信はハルエネやジャパン電力などをグループに抱え、新電力事業に力を入れています。

ストエネは2018年の設立当初は「ひまわりでんき」という社名でしたが、その後2020年にグランデータに、2023年にストエネへと社名変更しています。

社名の変更とあわせて社長の変更と、本店所在地も変更しています。本店は移転後も引き続き、光通信グループが本社を構える池袋駅周辺です。

ストエネをめぐってはグランデータ時代の2023年3月頃、「電気代が高額になった」などの声がSNS上に多数寄せられ、炎上しました。利用者の声をウェブメディアやテレビも取り上げています。

詳細は後述しますが、ストエネは電気代が高額になるリスクがある料金体系を導入しています。ですがその点について、説明が不十分であったとして2023年6月に経済産業省の電力・ガス取引監視等委員会が業務改善勧告を行っています。

電気代の計算方法に関する説明が不十分であったことに加え、ストエネの委託先が他の電力会社に似せた文言で宣伝を行っていたことも問題として指摘されています。

ストエネに関しては、グランデータ時代から引き続き料金プランにリスクがあります。詳しく説明します。

ストエネは市場連動型プランを採用しています。市場連動型プランとは、電力取引市場での電気の取引価格に応じて電気代が変動する料金プランです。

東京電力や中部電力といった大手電力会社や、東京ガスやENEOSでんきといった主な新電力の料金プランでは、天然ガスや石炭の輸入価格によって電気代が変動する仕組みを採用しています。市場連動型プランはそれらとは異なる仕組みです。

市場連動型プランでは、電気の取引価格が高くなると電気代が高額になる場合があります。

実際にSNSが炎上した2023年春頃は、ストエネの電気代は大手電力各社の標準プラン（従量電灯A・B）と比較して、一般家庭の平均的な市場条件で約2倍の水準になっていました。大手電力で1万円で済むところが、1.8万円あるいは2万円くらいになっていたイメージです。

実はこの点はストエネに限らず、市場連動型プランを採用している他の新電力会社でも起きていたことです。ストエネに限らず、市場連動型プランには電気代が高額になるリスクがあるというわけです。

市場連動型プランでは、電気の取引価格が下がれば電気代も安くなります。実際、2023年の7月頃は春先から一転して、大手電力各社と比較してストエネの電気代が軒並み安くなっていました。地域によっては2割前後、安くなっていたケースもあります。